組織をつくる上でおさえておきたい「ジョブ型雇用」とは?

最終更新日: 2020年09月04日

これまでのコラム内でも取り上げてきましたが、新型コロナウィルスの影響により、働き方の価値観が変わり、働き手にとって様々な選択肢が増えつつあります。企業側にとっては、雇用の在り方が変わりつつあると捉えています。

最近、よくニュースで話題になっているのが、大手企業が導入し始めている「ジョブ型雇用」という言葉があります。対比で使われる言葉は、「メンバーシップ型雇用」です。特に採用や育成に携わっている方は、理解しておくべきポイントだと思いますので、本日は、この違いについて触れていきたいと思います。

◆メンバーシップ型雇用:
本人の希望も取り入れつつ、職種や仕事内容をローテーションさせながら、会社を長く支えていく人材を育てる雇用を示します。まずは総合職として入社し、入社前の段階では具体的にどのような仕事をするかは決まっていない、日本式の新卒一括採用のシステムを指し、終身雇用のように長く勤めてもらうことを前提とした雇用の仕組みでもあります。

◆ジョブ型雇用:
職務内容を特定し、それを遂行できる人を雇用することを示します。欧米諸国では主流であり、重視されるのは、求められる仕事内容に必要なスキルがあるかどうかです。採用のシーンにおいては、学歴や意欲ではなくスキルが見極められる中途採用の方法です。

こちらは、特に新しい概念ではないのですが、最近、なぜニュースで注目されているかというと、経団連や大手企業が終身雇用を見直すべきだと発言していることが大きいと言われています。

少子高齢化社会に突入していく私たち日本は、労働人口確保の為にダイバーシティの浸透が必要であり、かつ、グローバル競争で勝ち残っていくための専門性の高い人材の育成が急務であり、着手すべき課題が顕在化している中、新型コロナウィルスの影響により、テレワークの導入を半強制的にしなければならない状況でもあります。

各企業は、これからどのような組織体制を築いていくのかを意思決定し、何を変え、何を貫くのかを明確にし、採用方法や社内メンバーの育成方法、評価・報酬制度設計等、外部環境の変化に応じて、これまでの型を見直すべきタイミングだと感じています。

特にブライダル業界は、これまで一定の勝ちパターンがあった中で、新型コロナウィルスの影響を大きく受けている分、積極的に変化を出す必要があると思っていますし、本社で全社戦略を理解しているHR領域を担う組織から積極的にできることがあると感じています。

今こそ、業界全体が手を取り合い、この変化すべきタイミングがあったからこそ、ブライダル業界の未来を築くことができたと言えることを日々願うばかりです。

私たちは、ブライダル業界のHRに特化した課題を総合的に解決しています。
何かお困りのことがありましたら、お気軽にお問い合わせ頂ければと思います。

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